耳育プロジェクト

耳育プロジェクト
〜みんなの耳にやさしいまちづくり〜

高齢者の聞こえ方を体験して
コミュニケーションに重要な5つのポイントを学ぼう♪
日本の推定難聴者数は1400万人と言われていますが、 聞こえについて学ぶ機会はほとんどありません。
このため、お子さんからご高齢の方まで、聴力が低下していても自覚できなかったり、高齢者に対して「大声で話せば聞こえる」という難聴に対する誤解が原因で、様々なコミュニケーション問題が起きています。
これまで様々な方を対象に聞こえの研修を行ってきましたが参加者の皆様から、もっと早い時期、小中学生の時に知りたかったという声も非常に多かったため、音と映像で高齢者の聞こえ方を体験できる教材を活用した耳育講座を企画しました。
耳育講座が子供と高齢者との新たなコミュニケーションを生み出すきっかけになれば幸いです。

耳育の効果

高齢者の聞こえ方体験を通じて、3つの効果が期待できます。

高齢者にやさしい

高齢者や難聴者の聞こえ方や心理を学ぶことで、ご高齢の方に対して自ら考えて対応できるスキルが身につきます。

早期発見

難聴は自覚が非常に難しいものです。難聴の聞こえ方を体験したことがないため、小中学生の頃に難聴を自覚できず困っていた難聴者もたくさんいます。「音が小さいだけではない」難聴の聞こえ方を体験することで、早期発見・対応が可能になります。

難聴予防

難聴は治療が難しいものです難聴になる前に、聴力を大切にする意識が身につきます。

「耳育」講座について

聴力の低下は誰にでも起こりうるものですが、聞こえについて学ぶ機会がないため、耳の遠い高齢者とのコミュニケーションで様々な問題が生じています。
耳育講座では、音と映像を使った「高齢者」の聞こえ方体験を通じて、高齢者とのコミュニケーションに重要な5つのポイントを学ぶことができます。
さらに、この体験により、難聴を自覚しやすくなり難聴の早期発見・対応が可能になります。
1
説明
日本の現状
2
体験
『聞こえの世界』を音と映像で体験する
3
ポイント
コミュニケーションのポイントを学ぶ
4
アウトプット
学んだことを周りに説明する

教材やポスターの寄贈

耳育講座をご希望の学校には、教材やポスター等を寄贈させていただきます。
DVD教材
耳にやさしいポスター
『かきくけこ』
「筆談します」「口元を見せます」
対応パネル

受講された方の声

DVD教材を活用した「聞こえの教育」を導入している学校

DVD教材の内容は参考になりましたか?(アンケート対象:中学1生193名)

DVD教材導入実績
教育機関(小中学校、大学)、企業、行政、図書館、販売店等

高齢者とのコミュニケーション研修 参加者アンケート結果

聞こえの教育(高齢者とのコミュニケーションの教育)は必要だと思いますか?(参加者(学生〜高齢者):1209名)

DVD教材のご感想

『難聴者の困り感に加えて当事者の声が見える形で制作されていて、視聴者にとって大変分かりやすい構成だと思いました。社会的には聴力に比例して、困難さが増すという誤解がありますので、こういう誤解を解いていくためにもいいDVDだと思いました。

(教員)

DVDを生徒たちに見せてみて、とても集中して真剣にみていたことに、私自身驚きました。誰一人としてしゃべる子もいなければ、見てない子もいませんでした。

(教員)

約10分で日本語字幕付きで、当事者の声が多く入っていました。感音性難聴の方の聴こえ方を、音声でわかりやすく再現しており、中学生1年生を対象に使用しているが、わかりやすいという声が多く寄せられています。

(教員)

いつも聞こえなくておじいちゃんと大声で話していて辛そうだったたので、勉強になりました!

(生徒)

難聴者の聞こえ方を実際に体験して、大声でも何を言っているかわからないということがどういうことなのか、難聴者が不安になるという気持ちが分かりました。

(生徒)

これからおじいちゃんおばあちゃんをどのように接したらいいか分かってよかったです。

(生徒)

DVDで見たように相手の声が聞こえていなくても、聞こえているように、ふるまわなければならなかったり、相手の言動で「難聴であること」を伝えづらくなってしまうということに、より難聴への理解を深めていく必要があると感じました。

(生徒)
研修実績:株式会社ICCコンサルタンツ様/小太郎漢方製薬株式会社様/慶應義塾大学薬学部KP会様/公益財団法人エコロジー・モビリティ財団様/一般社団法人 日本漢方協会様/東京都立中央ろう学校様/台東区特別支援教育部会様/帝京平成大学 薬学部/帝京平成大学 人文社会学部/公益財団法人都市緑化機構様/杉並区難聴・言語障害教育研究協議会/共用品ネット様/杉並区西荻地域区民センター協議会様/他企業、医療機関、教育機関等